オンデマンドセミナー視聴(2022.7/1~21)

配信方法

・7/1(金)に登録メールアドレスに視聴URLとパスワードをお送りします。


視聴期間

・7/1(金)~21(木) ※期間内は何度でも視聴可能です


聴講料

 ① 全セミナーパック(15セッション) ¥35,000(税込)

 ② セミナー単体 ¥5,000(税込)

 ※各セミナー50分前後を予定しています


お支払い方法

・「請求書払い(銀行振込)」または「クレジットカード決済」からお選びいただけます。


申込〆切  ※ 締切日以降もお申込可能です。視聴期日は、7月21日迄となります。

 請求書払い(銀行振込)  6/27(月)

※ご入金確認出来次第、視聴URLをお送りいたします。
       

 クレジットカード決済  6/30(木)

※お申込み確認出来次第、視聴URLをお送りいたします。

※お客様都合によるご入金後のキャンセル及び返金はお受けいたしかねます。

 

重要

・録画及びスクリーンショットは禁止させていただきます。

 

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国内トレンド

B
食品分野でのアップサイクル
~食品廃棄物対応の新潮流~

#アップサイクル #SDGs #食品ロス #新商品企画 #最新トレンド #未来予測

ファッション業界では、従来廃棄されてきた衣服やペットボトル等の廃棄物を活用した「アップサイクル」製品が増えており、すでにトレンドとして定着している。このトレンドは、SDGsの中で食品ロスの削減が求められている食品業界にも及んでいる。米国では2019年にアップサイクル食品協会が設立され、多くの製品がリリースされており、近いうちに「アップサイクル」は「オーガニック」と同じように消費者に浸透するとも予想されている。日本でも「アップサイクル」を掲げた製品が徐々に出てきており、身近な存在になってきている。本セミナーでは、アップサイクルの前提となるフードロス(食品廃棄物)の現状から、アップサイクル食品・製品の事例、そして食品のアップサイクルを検討するための課題やポイントを解説する。

倉本賢士




(株)日本経済研究所
地域・産業本部 地域振興部 主任研究員

倉本 賢士

 

C
フェムテックブームの先にある女性ヘルスケア市場を見通す
~8つの最新トレンドと5つの注目マーケ手法を自社戦略に落とし込む~

#フェムテックの行末 #女性ヘルスケア市場分析 #製品開発 #マーケ #新規参入

【今年2月の健康博覧会開催時に好評を博したセミナープログラムの同内容となります】
フェムテックブームが一気にピークを迎えた2022年。フェムテックブームの先にある女性ヘルスケア市場で生き残っていくためには、若年~高齢女性までリアルな消費志向・購買行動・潜在的需要の理解が欠かせない。本セミナーでは、フェムテックブームが今後どのような変化を遂げ、女性ヘルスケア市場の次なるステージはどうなるかを解説。ブームをきっかけに女性ヘルスケア市場への新規参入が続いているが、他社の戦略や製品に埋もれないために必要なことは何か。女性ヘルスケア市場に関する8つの最新トレンドと、5つの注目マーケティング戦略を、製品開発・マーケ・新規参入戦略に反映するためのヒントとなる業界セミナー。

阿部エリナ




ウーマンズ
代表取締役

阿部 エリナ

 

D
男性医学の権威に学ぶ、最新男性ヘルスケア情報と製品開発に必要な視点
~EDと薄毛治療だけでない、目から鱗の知見と指針~

#メンテック #男性ヘルスケア #新たな市場 #医学的な視点 #生物学的な需要

フェムテック/女性ヘルスケアの一大ブームに続き、今後の市場拡大が予想されるメンテック/男性ヘルスケア。本セミナーでは男性医学の権威である現役医師が、目から鱗の最新男性ヘルスケア情報を解説。EDと薄毛治療といったイメージが先行しているが、そもそも男性ヘルスケアとは何なのか。なぜ男性ヘルスケアについての認知向上や製品開発が必要なのか。そして医師の立場からみた製品開発/企画に必要な観点等、今後の男性ヘルスケア業界の指針と知見にまつわるセミナー。

井手久満




獨協医科大学埼玉医療センター教授 低侵襲治療センター長
日本メンズヘルス学会理事/抗加齢学会理事

井手 久満

 

E
トレンドを超えたプラントベース事情の捉え方と挑み方

#プラントベース #エシカル #ヴィーガン #ベジタリアン #アニマルウェルフェア #タンパク #大豆ミート #JAS規格

食の多様性への対応、SDGsへの取組み、エシカル消費に紐づく消費動向などに紐づき、プラントベース市場への注目は高まるばかりだ。世界中で「急成長が最も見られる食分野の1つ」とも言われるプラントベースに関して、国内でのビジネスの側面や社会の変化との親和性を探る。変化の真っただ中にあるプラントベース事情を捉え、その挑み方を当分野に10年前から関わってきた同氏が伝える。

川野陽子




NPO法人ベジプロジェクトジャパン
代表理事

川野 陽子

 

F
サーキュラーフードブランド「C.TRIA」[昆虫食]が目指すもの

#昆虫食 #タンパク #サーキュラーフード #アップサイクル #プロテインクライシス #食品ロス

サーキュラーフードとは、持続可能な社会の実現にあたり、環境負荷の低減を目指し、かつ食品ロスを主要原料として活用すべく開発された新技術を用いて生産された循環型の食材及び食品のことを指す。サーキュラーフードの普及は、SDGsのターゲット12.3「2030 年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食品廃棄物を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品の損失を減少させる。」への寄与が見込める。昆虫食リーディングカンパニーの同社ではサーキュラーフードをコンセプトとしたオリジナルブランド「C. TRIA(シートリア)」を展開し、食用コオロギが多くの生活者に当たり前の食の選択肢として受け入れられることを目指してきた。しかし、昆虫食関連商品の多くは、新規食材特有の心理的ハードルの高さや、生産コストに起因した製品価格の高さがその障壁となっていたが、今夏新たに開発した「C. TRIA プロテインバー」と「C. TRIA クッキー」の2 種は、低価格化と食味の改良を実現したものとして、コンビニエンスストアでの展開が開始された。この製品開発の狙いを開発担当であり、同ブランドマネージャーの西郷琢也氏に語ってもらう。

西郷琢也




(株)グリラス
C.TRIA ブランドマネージャー

西郷 琢也

 

G
農林水産物・食品の輸出拡大実行戦略における起爆剤となるか
「BioSAKE(ビオサケ)」

#BIO SAKE #オーガニック #有機JAS認証 #日本酒 #食品輸出(アウトバウンド) #有機酒類

オーガニック団体のオーガニックヴィレッジジャパン(OVJ)は、オーガニックな原料と製法の日本酒「BioSAKE」を活性化するため、2017年にプロジェクトを立ち上げ認知拡大に努めてきた。そして今年、いよいよ有機酒類が有機JAS規格に加わり、海外オーガニック認証と同等で扱われるようになる。このプロジェクトの今を、OVJ担当者とともに、OVJ会員であり有機JAS認証機関である日本オーガニック&ナチュラルフーズ協会(JONA)実務担当者が紹介する。

種藤潤




(一社)オーガニックヴィレッジジャパン(OVJ)
事務局長

種藤 潤

川上希里佳




NPO法人日本オーガニック&ナチュラルフーズ協会(JONA)
広報リーダー

川上 希里佳

 

H
いまのCBD業界が抱える課題と倫理的発展のための方向性

#CBD #合成カンナビノイド #業界団体 #大麻取締法改正

陶酔感「ハイ」を得ることを目的とした合成カンナビノイド(いわゆる「ハイコンパウンド」)の輸入販売が国内でも数多く見られるようになった。これらの「ハイコンパウンド」のベネフィットとリスクについては、今後大きな問題となる可能性がある。まだまだ法環境の整備がなされていない日本において、カンナビノイドビジネスの倫理的な成長のためには何が必要なのか。海外事情の紹介を交えながら、業界があるべき方向性を紹介する。

マイケル・ボブロブ




(一社)日本カナビス産業協会 (MAJIC)
代表理事

マイケル・ボブロブ 氏 

世界トレンド

I
欧米ニュートリションビジネスの最新トレンド

#10キートレンド #中長期視点 #新商品開発 #ニュートリション #欧米 #未来予測

英国New Nutrition Business(NNB)誌では、毎年、食品、栄養、健康市場において鍵となる10のトレンド(10キートレンド)を洞察している。この10キートレンドは、一時的、短期的な視点で流行を追うものではなく、今後数年、業界を牽引していく原動力となるであろうトレンドとして分析されている。NNBは、キートレンドとは「成長のチャンスがある」トレンドであり、「各企業の売上増、利益に結び付くトレンド」と定義している。この10キートレンドの変遷を見る事で、ニュートリション市場のトレンド変遷を知ることが出来る。10キートレンドは、サイエンスから消費者まで、あらゆる情報を分析し導き出された重要なトレンドで、企業がイノベーションプラン、戦略を立てる際に有効となる長期的視点に立った強力なトレンドに注目したものだ。本セミナーでは、この10キートレンドを中心に、最新の欧米ニュートリショントレンドを解説する。

武田猛




(株)グローバルニュートリショングループ
代表取締役

武田 猛

 

J
最新版!アメリカ市場の6つの食品トレンドと売れる商品のつくり方

#アメリカ市場 #米国進出 #製品開発 #マーケ #トレンド分析

コロナ禍で激変した米国の消費者インサイトと食品トレンド。過去最大の盛り上がりを見せた米国の食品展示会、Natural Products Expo 2022の最新現地レポートをベースに詳しく解説。米国コロナ禍で人気が急上昇したmade in Japanの食品事例もお聴き逃しなく。後半では海外進出を成功させるために欠かせない秘訣と商品開発のポイントを、ジャパンブランドの事例と共に紹介。今日の米国のトレンドは、明日の日本のトレンド。米国進出を検討中の企業の経営者・ご担当者様はもちろん、日本国内向けの食品企業のオーナー様、商品開発やマーケティングに携わっているご担当者様にもおすすめのセミナー。




Ys and Partners
Co-Founder / COO / ブランドストラテジスト

結城 彩子 

消費者分析

K
Z世代向けの商品開発とマーケティングに必要な視点
~消費動向や価値観を言語化することでZ世代の市場を攻略する~

#Z世代 #もっとも重要視される消費市場 #製品開発 #マーケ #市場攻略

少子高齢化が加速する時代の中でも、消費市場として注目を浴びるZ世代。なぜこれほどまでにZ世代が注目され、彼らの価値観や消費動向を考慮することがビジネスに必要なのか。そもそも若者と、Z世代では消費動向や、価値観に違いはあるのか。こうした疑問を言語化し理解することによって、Z世代向けに必要な商品開発とマーケティングに必要な視点を分析。Z世代のセルフケアに対する価値観や消費動向、ウェルネス/健康志向製品との親和性等についても解説。新しい消費者層を取り込みたい企業はもちろんのこと、Z世代の社員とのコミュニケーションに隔たりを感じている経営者やリーダー層にもお薦めのセミナー。

小島雄一郎



(株)電通
事業共創局 コミュニティ開発部
ビジネスデザイナー

小島 雄一郎

 

L
生活者意識調査からみるポストコロナの消費
~「勝ち組競争」から「価値組み共創」へのシフトとWell-being視点~

#パラダイムシフト #「勝ち」から「価値」へ #ビジネスモデル転換の潮流 #well-being #経営視点 #ポストコロナ #生活者意識

“勝ち組競争”から“価値組み共創”へ。勝ち組に入るための競争から、多様な価値を組み合わせて共に創造するモデルへのシフトだ。コロナ禍により従来の社会課題がより鮮明に可視化され、私たちはビジネスモデルの転換に直面している。 なぜ今、well-being視点の経営にシフトする事業者が増えているのか。同社の数々のアンケート調査などを元に、新型コロナウイルスによる人々の暮らしへの影響を概観し、これからのあり方を考える。

宮木由紀貴子



(株)第一生命経済研究所
取締役
ライフデザイン研究部長 兼 主席研究員

宮木 由貴子

 

ビジネス成長戦略

M
異業種・異分野との共創ビジネス「オープンイノベーション」で
ビジネス戦略のマンネリから脱却する秘訣を事例から学ぶ

#オープンイノベーション #社外のノウハウ #社外のリソース #共創ビジネス #マンネリ脱却

「自社のビジネスに行き詰まりやマンネリを感じている」「技術力/製品力は確かなのに資金繰りが難しい」「異業種ビジネスに参入したいが自社ではノウハウがない」等、企業規模に関わらず自社のリソースに限界を感じている企業は意外にも多いのが実情。こうした現状から大きな注目を集めている異業種・異分野間の共創“オープンイノベ―ション”。このビジネスモデルにより、企業規模や業態に関わらず、社外との連携によって様々なメリットを生むことが可能に。大企業はもちろんのこと、中小企業やベンチャー企業まで、あらゆる企業がオープンイノベーションを実践し、自社ビジネスを拡大するための秘訣を業界の事例も織り交ぜながら解説。

徳重剛



(株)野村総合研究所
経営DXコンサルティング部
グループマネージャー

徳重 剛

 

 

N
Mission Drivenで生み出す 社会派コスメWorkshop
from ジェネレーションZ

#ライフスタイル #地方創生 #ローカリズム #普通感覚 #学び #若年層 #ジェネレーションZ

「ポストコロナで、社会は何を目指すのか?」 これからの社会の担い手である、「ジェネレーションZ」(大学生)たちが、社会派コスメが生まれる街(佐賀県唐津市)で起きている様々な物語に触れようとローカルな現場に足を運び始めている。社会にとってビジネスがどういう役割を果たすのか、どうあるべきなのか、そこに自身がどう関わるのか。地方(ローカル)対都会(中央)というような概念を叩き壊す、多くの出会いがワークショップの中で生まれた。ミッションやパーパスといった定義に当てはまらない、これからのビジネスについて美容健康というジャンルを超えて全国の地域と関わり続けてきた元・JCCコーディネーター、現・株式会社Challite代表の同氏が、彼らを見守り、一緒に感じたそのままを、リアルな語りで紹介する。

小田切裕倫




(株)CHALLITE
代表取締役社長

小田切 裕倫

 

 

O
全国300社以上の成功事例から解説!
2022年以降の整骨院・治療院の時流と経営戦略について

#整骨院 #健康施設 #withコロナの経営戦略 #客単価UP #利益率UP

【今年2月の健康博覧会開催時に好評を博したセミナープログラムの同内容となります】
2021年は引き続きコロナウイルスが猛威を奮い、激動の1年となった。整骨院経営においても、ニューノーマル化が求められ変化を迫られている。本講演では、全国300社超の整骨院企業様の実績数値を基に、業界を取り巻く「withコロナ」「広告規制」「償還払い」「DX」など、2022年の重点テーマから読み解き、業界・市場の最新動向を徹底解説。

※聴講者限定・先着順で無料経営相談の特典付

小川裕樹




(株)船井総合研究所
ヘルスケア支援部治療院・トレーニングジムG リーダー

小川 裕樹

 

P

改正特商法が与える影響について弁護士が解説

#健康ビジネスの法律基礎 #改正特商法 #指示・業務停止命令 #行政処分事例

特商法の改正の一部が令和4年6月1日に施行される。同改正の中で最も重要と考えられるのが最終確認画面における表示義務だ。令和4年2月、消費者庁は「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」を公表した。これは、特定申込を受ける際の表示(主に、最終確認画面)への記載義務を定める特商法12条の6が新設されたため、その内容を具体化する目的で作成されたものだ。その実態は、これまで消費者庁が特商法14条1項2号違反を理由に、指示・業務停止命令等で処分していた事項を分かりやすくまとめたものとなっており、規制内容が大きく変わったというよりも、従前の行政処分の事例を一般化した形といえる。これらの改正の影響について現状と対策を中心に、景品表示法にも触れ、弁護士が解説する。

早瀬智洋




弁護士法人丸の内ソレイユ法律事務所
弁護士

早瀬 智洋

 

 

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