特集【健康・美容飲料】　受託企業4割が増収達成、反転攻勢に舵切

　本紙編集部では今年2月中旬〜3月初旬に掛けて、健康・美容飲料およびゼリー飲料等の受託製造実績のある企業を対象に取材およびアンケート調査を実施、39社より回答を得た。新型コロナの影響については、「悪影響があった」との回答が63.2％で、昨年調査とほぼ同数に。主な影響については、「営業活動の制限」「対面販売、店舗販売の苦戦」「飲酒対策系製品の受注減」などのコメントが聞かれた。一方、2021年通期の健康・美容飲料の景況感については、「好景気だった」との回答が21.6％となり、昨年調査より2.8ポイント増加した。経営状況について、「非常に良かった」「良かった」との回答は32.3％で、昨年調査より9.3ポイント増加。増収企業も同7.4ポイント増の42.4％となった。

　2021年の飲料市場では、青汁飲料や野菜飲料、豆乳、酢飲料、乳酸菌飲料などの健康志向飲料の売れ行きが、引き続き堅調を維持した。また、主要受託企業への取材、アンケート調査結果から、コラーゲンやプラセンタなどを配合した定番の美容ドリンクは、「通販を中心に順調な売れ行きだった」「通販企業から新規受注を獲得した」といった声が複数聞かれた。物流費の高騰で、瓶からリトルPETやカート缶など軽量容器にシフトする動き、飲料から三方シールほか軟包装容器入りゼリーにシフトなど、容器や中身を含めた商品バリエーションの広がりも見られた。

　一方で、健康志向飲料、美容ドリンクともに店頭販売やカウンセリング販売は、2021年も厳しかったとの声が聞かれ、販売チャネルによって明暗が分かれた。工場が逼迫するほどの需要から一転、コロナ禍で需要が激減した口栓付パウチ入りのゼリー飲料は、スポーツイベントの再開などを背景に、2021年はスポーツ系を中心に、受注状況が徐々に改善していることもわかった。コロナ禍で落ち込んだ海外案件についても回復基調が見られた。特にここ1〜2年は、ベトナム向けの案件が伸長していることがうかがえた。つづく

詳しくは健康産業新聞1736号(2022.3.16)で
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