21年「総世帯」健食支出1.6％減

　2021年における「総世帯」の健康食品支出額は前年比1.6％減となったことが、総務省統計局が2月8日に発表した家計調査報告でわかった。20年に落ち込んだ一人暮らし世帯が健食支出を増やしたが、2人以上世帯が伸び悩んだ。一方、ネットショッピングの支出動向を調べる「家計消費状況調査」では、総世帯の21年の健食ネット通販支出は10.6％増で、2年連続の2ケタ増となった。60代の健食ネット通販利用が急伸している実態が浮かび上がっている。

　21年の総世帯の消費支出総額は、1世帯1ヵ月あたり23万5,081円で、前年比は、物価変動を考慮した実質で0.9％増、実数と比較した名目で0.6％増。比較可能な01年以降で6.5％減と過去最大の減少幅を記録した20年から微増にとどまった。統計局では、消費支出は「コロナ前には戻っていない」(消費統計課)としている。外食、交通費、宿泊料などが大幅に減少。ファンデーションや口紅などもコロナ前19年実績を大きく下回っている。

　サプリメント剤型の健康食品を対象とする「健康保持用摂取品」の支出額は1,104円で、前年比は名目1.6％減。コロナ前の19年は上回ったものの、微減で着地した。世帯類型別では、20年に8.2％増と伸びた2人以上世帯が4.8％減と落ち込んだ。20年に7.0％減だった単身世帯が5.9％増と伸びたものの、全体では前年実績を下回る結果となった。総世帯の健食支出を世帯主の年齢階級別にみると、好調だったのは40代。50歳以上が前年割れとなった一方、40代は前年比29.3％増の723円と、金額は50歳以上を下回るものの、大きな伸びを示した。30歳未満も微増ながらプラスとなっている。つづく

詳しくは健康産業新聞1734号(2022.2.16)で
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