【話題追跡】　拡大する「代替肉」市場、高まる健康志向が追い風

　矢野経済研究所が発表した2020年の代替肉の世界市場規模は2,572億6,300万円。2020年以降は年間22％の平均成長率で推移し、2025年は6,732億1,900万円、2030年には1 兆8,723億2,000万円に到達すると試算した。海外では先行のベンチャー企業によって市場形成が進み、昨今はグローバル企業の新規参入で競争が激化している。

　肥満が深刻化するアメリカでは、低カロリーや低脂質の訴求を打ち出したマーケティング手法が的中。新規ユーザーの獲得に成功している。このトレンドは国内にも到来。2019年度のプラントベースフード売上高は178億円で、2010年度の48億円から3.7倍に拡大。この2年の市場伸長率は130％強で、イギリス、ドイツに次ぐ3番目の伸長率となった。日本人がもつ植物性タンパクのイメージの良さ、大豆に馴染みある食文化、アレルギーを持つ人の代替え需要、食事摂取基準改定によるタンパク質摂取量の引き上げ、低脂質・低カロリーなヘルシー感といった要素をベースに、市場の裾野は急速に広がった。

　今年は伊藤ハム、日本ハムなどの大手食品企業も新たに参入、市場拡大に追い風が吹く。不二製油グループでは粒状大豆たんぱくの製造工場を6月に竣工、今後の需要増を見据え供給体制を強化した。プラントベースの代表格は大豆たんぱく。形状は粉末や粒状が流通している。近年の技術革新による素材の活用で、より本物に近い食感（硬さ、歯切れ、ふんわり感）を演出できるようなった。

　日本では「植物性食品=健康に良い」といった概念をもつ人も多く、動物性食品を植物性食品に置き換えるプラントベース普及の下地はある。さらなる市場拡大を狙うには、一般的な日常食として普及させていくことが必要で、現在のコア層(比較的感度の高い人)以外の新規顧客層をいかに獲得するかがカギとなる。TPCマーケティングリサーチ㈱の水上創氏は、「本物志向の強い日本人にとってプラントベースは“代替肉VS本物”の視点になりがち。日本人は節約志向と本物志向が強いため、価格以上の価値をいかに打ち出せるかがポイント」と指摘する。これをクリアするためにもプラントベースの価値をしっかり伝えていくことが必要で、その価値である「健康」と「環境」を明確に発信していくことが重要だ。つづく

詳しくは健康産業新聞1706号(2020.12.16)で
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