コロナ影響、４月の消費支出サプリ21％増

　4月の消費支出は1世帯当たり26万7,922円で、前年同月比は、物価変動の影響を除いた実質で11.1％減、実数と比較した名目で11.0％減。消費税増税後、7ヵ月連続の実質減となった。統計局によると、比較が可能な2001年1月以降で最大の落ち込みになるという。

　支出が増えたのは、パスタ(70.5％増)、即席麺(43.3％増)、チューハイ・カクテル(42.1％増)、電子レンジ(30.0％)、マスクなどを含む保健用消耗品(123.9％増)、ゲーム機(68.2％増)、ゲームソフト(102.8％増)など。

　大幅なマイナスとなったのは、食事代(63.3％減)、飲酒代(90.3％減)、背広服(79.9％減)、鉄道運賃(89.9％減)、航空運賃(94.5％減)、宿泊料(94.7％減)、遊園地入場・乗物代(97.8％減)など。化粧品関連では、化粧クリーム、化粧水、乳液、ファンデーション、口紅などが伸び悩んだ。

　一方で、クロレラやローヤルゼリーなどサプリメント剤型を中心とした「健康保持用摂取品」の支出額は1,214円で、前年同月比は実質20.7％増、名目22.5％増。3ヵ月連続の増加となった。前年対比が大幅なプラスになったのは、比較対象の昨年4月が1,000円を割り込む低水準だったこともあるが、今年4月はこの3ヵ月で支出額が最も多くなっており、節約志向が見られる中で健康食品が支持された様子がうかがえる。

　世帯主の年齢階級別にみると、健食支出額は70歳以上が2,104円で最も多く、前年同月比は35.0％増。60代が1,172円で続き、前年同月比は25.5％増だった。つづく

詳しくは健康産業新聞1694号(2020.6.17)で
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