ドラッグストア実態調査、4年連続で総売上高増加

 日本チェーンドラグストア協会(JACDS)はこのほど、2019年度の日本のドラッグストア実態調査を公表した。4年連続で総売上高が増加した。調査は国内ドラッグストアの実態を把握する目的で2000年度より実施。ドラッグストアの定義として、店舗規模に関係なく、「医薬品、化粧品、日用雑貨、食品等を取り扱う小売店舗」とし、いわゆる調剤専門店は対象外。

 今回の調査は、昨年10月16日~今年1月31日の期間、国内で2店舗以上経営している企業を対象としたアンケート調査を集計。正会員121社中119社が回答。なお、会員外企業は280社を独自に調査・集計した。

 その結果、全国ドラッグストアの総売上高は、推定7兆6,859億円(前年比5.7%増)と4年連続で増加。カテゴリー別では、構成比31.2%の健康食品を含む「調剤・ヘルスケア」が2兆3,970億円(同5.3%増)に。このほか、構成比27.4%の「フーズ・その他」は2兆1,039億円(同8.1%増)、構成比20.4%の「ビューティケア」は1兆5,672億円(同6.1%増)などいずれも増加。全国総店舗数は2万631店舗だった。

 


詳しくは健康産業新聞第1690号(2020.4.15)で
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