特集【EBS】　”QOL向上” ”未病対策”で活用進む

　国民医療費は42兆円に膨らみ、健康寿命延伸の実現が喫緊の課題となる中、EBS(Evidence Based Supplement)は、医療機関ルートや、カウセンリングを重視する相談薬局などで利用が広がっている。

　原料サプライヤー、販売メーカーによるエビデンスデータの蓄積も進み、医師や薬剤師と相談しながら安心して購入できるサプリメントとして消費者の関心も高まっている。

　さらに国は、地域包括ケアシステムの構築に向け、健康づくり支援を行う「健康サポート薬局」制度を推進。エビデンスデータが豊富なEBS市場のさらなる拡大が期待される。つづく

詳しくは健康産業新聞第1684号(2020.1.15)で
健康産業新聞の定期購読申込はこちら