【話題追跡】　高成長続く薬系ルート、 物流含むサプリメント提案に変革の兆し

　日用品や化粧品、医薬品とともに健康食品が伸びる薬系ルートでは、卸と物流の連携や、物流による越境EC、新物流センター構築、薬店による健康イベントなど、健康食品を提案する新サービス創出の動きがある。

　アルフレッサ㈱とヤマト運輸㈱は9月、共同開発の新サービス「調剤薬局向け在宅医療支援サービス」を発表。在庫スペースの少ない調剤薬局で、在庫を保有せずに在宅医療に必要な健康食品、医療・衛生材料、介護用品などを提供できるサービス。普段薬局で販売していない健康食品等の提案が可能になるという。

　また、㈱PALTAC特別顧問の山岸十郎氏は、先ごろ都内で開催された「卸研フォーラム」で、新物流センターを紹介。自社で物流センターを持ち、カテゴリー別に在庫をコントロールする好例として、中国№2のECサイト「JD.com」を運営するジンドンや、米ウォルマートなどにも言及。「日本は売場設計と物流がつながっていない」とし、食品や日用品などカテゴリー別の棚本数、補充コスト、発注コストなどから営業利益がどのくらい出るかを把握することの重要性を強調した。

　このほか、伊藤忠ロジスティクス㈱は、中国で医薬品卸およびドラッグストア事業を展開する企業に資本参加し、物流分野での提携だけでなく、日本の医薬品、化粧品、健康食品などの提供、紹介等を展開。消費者向け健康イベントでファンを増やす施策も。

　マツモトキヨシHDでは、定期的に「セルフメディケーションフォーラム」を開催し、サプリやコスメの活用法を紹介。10月開催時には、同社アプリ会員の女性ら700人超が参加。同社専務取締役営業統括本部長の松本貴志氏は、全国1,600店超のうち、サプリメントバーが全国21店であることや、オリジナルブランドのサプリメントシリーズ『アスリートライン』のプロテイン、アミノ酸ほか、隠れたヒット商材として急伸しているエナジードリンクなどを紹介した。

　薬系ルートでは、今後も、医薬品や日用品、介護用品から健康食品までの複合提案で新たなインフラ構築が進みそうだ。つづく

詳しくは健康産業新聞第1680号(2019.11.20)で
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