特集【抗肥満・抗メタボ】　機能性表示食品、抗メタボ関連受理数4,000品超

　受理総数7,000品を超えた機能性表示食品。その内、糖や脂肪、コレステロール対策など、メタボ対策関連商品は4,000品を突破し、コロナ以降、肥満対策として機能性表示食品の利用は拡大傾向にあり、引き続き市場は活況だ。機能性表示食品として受理しいている商品の表示テーマ別では、最多が「中性脂肪」で1,049品（前年同時期比16％増）。中性脂肪に肉薄するのが血糖値の1,046品(同25％増)。以降、「BMI」1,007品(同44％増)、「内臓脂肪」996品(同37％増)、「血圧」776品(同18％増)、「糖の吸収」477品(同18％増)、「体脂肪」443品(同33％増)、「ウエスト周囲径」441品(同43％増)、「体重」435品(同34％増)、「腹部の脂肪」271品(同43％増)、「コレステロール」220品(同24％増)、「尿酸値」125品(同33％増)となっている。伸び率でみるとトップは44％増の「BMI」、次いで「ウエスト周囲径」と「腹部の脂肪」が43％で並ぶ。いずれのカテゴリーも軒並み大幅な増加となっており、企業の届出意欲が高いことが窺える。

　一方で、盛り上がる市場に水を差されるケースもあった。今年3 月22日に小林製薬が「紅麹関連製品の使用中止のお願いと自主回収のお知らせ」を発表。紅麹を使った機能性表示食品『コレステヘルプ』などの商品を摂取したとされる消費者から、腎疾患などの健康被害が発生した可能性あるとして自主回収を開始した。紅麹原料は小林製薬のグループ会社、小林バリューサポートが製造し原料供給を行っていたため、同原料を使用する他の商品についても自主回収の流れとなった。紅麹配合サプリメントはもちろん、全く関係のないサプリメントにも影響が飛び火し、定期購入のキャンセルなども発生した。現在は騒動前の状況に落ち着きつつあるが、機能性表示食品制度の見直しを目的とした検討会も行われており、今後の届出状況にどの程度影響が出るのか関心が寄せられている。

　新潟大学は今年3月、メタボリックシンドローム（MetS）の新たな診断基準を提案。新基準を用いることで、日本国内の現行基準では9割見逃されていた心血管疾患の高リスク女性を5割程度スクリーニングできるようになり、見逃しを大幅に減らせることがわかったと発表した。研究成果は国際専門誌『Journal of Atherosclerosis and Thrombosis』のオンライン版に掲載された。この新基準を用いて判定を厳格化することで、特に女性のメタボ該当者は大幅に増加することになるが、虚血性心疾患高リスク者の見逃しが改善できると期待されている。メタボ該当者へのサプリメントの利用増加にも繋がる可能性もあり、今後の動向に注目が集まる。つづく

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