OHKIカテゴリー提案商談会、「ヘルスケア商材ニーズ増加。幅広い業態へ」

　大木ヘルスケアホールディングス㈱(東京都文京区)は2月6日と7日の2日間、「2024OHKI春夏用カテゴリー提案商談会」を都内で開催した。「新しい売上をつくる！新しいお客様をつくる！」を総合テーマに、「健康食品」「医薬品」「コスメ＆バラエティ」「フェムケア」「園芸/ペット」などのゾーン別に、共同提案出展メーカー79社、商品協力メーカー233社(延べ数)が集い、小売向けのソリューション提案を行った。

　代表取締役社長の松井秀正氏は、人口減に伴う労働人口減および高齢化など国内動向の現状に触れ、物販だけでなく、日常生活の維持を支援するサービスを実装していくことの重要性に言及。「小売業の中で、ヘルスケアの提案は外せない領域。調剤チェーンはもとより、一般店やスーパー、コンビニ、ホームセンター、通販、住宅関連、デパートなど、店頭で取り扱いを希望する幅広い業態に提案していきたい」と語った。つづく

詳しくは健康産業新聞1782号(2024.2.21)で
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