【健康機器／化粧品】　健康増進機器、制度開始5年で100品目突破

■健康機器

　(一社)日本ホームヘルス機器協会(略称：HAPI)が2018年10月から開始した健康増進機器認定制度では、2023年はMTG、ワコール、シャルレ、アラミックの4社・6製品が新たに認定を取得。合計102品目(認定数41製品、モデル追加61製品)に。制度開始から5年で100品目に到達した。大手メーカーによる認定取得も増えているほか、アイテムもリラクゼーション機器類からトレーニンググッズ、機能性寝具、水素吸入器、衣類、シャワーヘッドなど、製品バリエーションも拡大している。2月20日開幕の「健康博覧会2024」でも同協会の山本会長による健康増進機器認定制度に対するセミナーが行われるが、HAPIでは、今後も引き続き、同制度の業界内での認知啓発を進め、認定製品を増やしていく方針。

　厚生労働省が2022年10月に、家庭用医療機器として42年ぶりとなる「家庭用遠赤外線血行促進用衣」の新設を発表してから1年が経過した。(独)医薬品医療機器総合機構(PMDA)のHPによると、「家庭用遠赤外線血行促進用衣」として届出を済ませた企業は現状、山本化学工業、ベネクス、ファーストメディカルの3社・13件。ピーク時に80社程度が市場に参入していたことを考えると、申請数は少ないように思える。ただストレス社会で上質な休養や睡眠が求められる中、リカバリーウェアの活躍の場は今後も拡大が予想される。

　2023年の水素商材市場は、前年比11.2％増の約236億円(メーカー出荷金額ベース)と、V字回復が見られた。コロナ収束に伴い、主要販売チャネルである宣講販や訪販、催事等の対面販売の復活、エステサロンや医療機関、治療院など施設向けの導入増加、さらに輸出案件の回復が大きかった。アイテム別では、水素吸入器が前年比33.3％増の約40億円で最も伸長した。次にレンタル水素水サーバー、水素水生成器、電解水素水整水器なども好調をキープした。また水素サプリや水素化粧品に使用される水素発生原料の動きも好調だった。

■化粧品

　本紙編集部が昨年11月中旬～12月上旬に掛けて、化粧品受託製造企業を対象に実施した調査(有効回答141社)では、23年下期(7～12月)の経営状況について、「良かった」との回答は、前年調査より3.6ポイント減の35.7％。また増収企業も前年調査より15.1ポイント減の51.5％となり、回復ベースが鈍化した。2023年に関しては、中高価格帯のシャンプー・トリートメント等、ヘアケア製品の受注が好調を維持したことで、大型設備を有する企業に有利に働いた。また、食品や日用品の相次ぐ値上げを背景とした消費者の買い控えに伴い、ブランドオーナーからの受注ペースの鈍化、福島原発の処理水放出に伴い、越境ECの売上急落、中国輸出案件への悪影響が見られた。中国人団体旅行客の訪日再開に伴うインバウンド需要の見込み外れも痛かった。

　23年下期の人気受注成分を聞いた調査では、4年連続トップだった幹細胞(ヒト・植物含む)を抑え、ナイアシンアミドがトップに。またビタミンC(VC誘導体含む)、レチノール(ビタミンA含む)など、医薬部外品成分が上位にランクインした。人気受注アイテムは、昨年調査と同じくヘアケア製品がトップ。ヘアケア分野では、中高価格帯のシャンプー・トリートメントが、引き続き順調なほか、最近はアホ毛ケア製品、スカルプ美容液など、製品の細分化も見られる。つづく

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