特集【抗肥満・抗メタボ】　機能性表示食品、関連受理数4,000品超

　受理総数7.000品を超えた機能性表示食品。その内、糖や脂肪、コレステロール対策など、メタボ対策関連商品は4,000品を突破した(11月29日時点)。コロナ以降、肥満対策として機能性表示食品の利用は拡大傾向にあり、引き続き市場は活況だ。機能性表示食品として受理しいている商品の表示テーマ別では、最多が「中性脂肪」で965品(前年同時期比16％増)。次いで血糖値が964品(同33％増)と1位の中性脂肪に迫る勢い。以降、「BMI」866品(同37％増)、「内臓脂肪」842品(同42％増)、「血圧」720品(同23％増)、「体脂肪」371品(28％増)、「体重」367品(同31％増)、「ウエスト周囲径」356品(同54％増)、「体脂肪」333品(同34％増)、「腹部の脂肪」231品(同59％増)、「コレステロール」203品(同35％増)、「尿酸値107」(同34％)となっている(Wクレーム・トリプルクレームは重複)。

　伸び率でみるとトップは前年比59％増の「腹部の脂肪」、次いで54％増の「ウエスト周囲径」、「内臓脂肪」同42％と続いている。いずれのカテゴリーも軒並み大幅な増加となっており、企業の届出意欲が高いことが窺える。一方で、盛り上がる市場に水を差されるケースもあった。6月20日消費者庁がさくらフォレストに対し行った景品表示法に基づく措置命令だ。対象商品に配合されていたのが、オリーブ由来ヒドロキシチロソール(LDLコレステロールの酸化抑制)、DHA・EPA(中性脂肪低下)、モノグルコシルヘスペリジン(血圧低下)だ。

　SRと届出表示の不一致を問題視したほか、関与成分の配合量の少なさを指摘され、合理性を欠き適切な評価と認められないとした。同種のSRを使用した製品88件の事業者に対しても、根拠に基づく表示かを確認し、その後撤回が続いた。これにより、関連する原料を扱うサプライヤーをはじめ、販売会社にも少なからず影響が出ており、アフターコロナで届出機運が高まっていたなか、トーンダウンを余儀なくされた。改正ガイドラインも相まって、来年の届出にも影響を及ぼしそうだ。つづく

詳しくは健康産業新聞1776号(2023.12.6)で
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