特集【スポーツニュートリション】　プロテインブームの新規利用者が定着へ

　スポーツ庁の調査(令和4年度スポーツの実施状況等に関する世論調査)によると、週1日以上スポーツを行う人は52.3%と前年の56.4%から減少したものの過半数を超え推移する。その内、スポーツを行う理由を「健康のため」と回答した人は79.4%に上る。競技出場するコア層からウォーキングやヨガ等を行うライト層へ、スポーツ実施者は広がりを見せている。摂取目的は「疲労回復」「エネルギー補給」「筋力増加」等。既存の機能性原料をエビデンスに基づいてスポーツ向けに提案を行う動きや、新素材の提案も活発化している。

　タンパク質補給食品の2023年の国内市場は2,580億円となり、前年比2.4％増となった(富士経済)。2024年以降も成長が予想されるという。プロテイン市場は、コロナ禍の2020年による新規ユーザーが増え、大きく伸長した。2019年と比較して、現在は約1.8倍の規模に成長している。現在、成長スピードはゆるやかになっているが「新規ユーザーとして入ってきたライト層が、リピーターとして定着しつつある」という販売メーカーの声も聞かれた。

　アミノ酸サプリの売上も好調が続く。アミノ酸は持続力、体脂肪減、ワークアウト等、目的により種類や量、摂取タイミングが異なるため、利用者に合わせて説明が望まれる製品といえる。アミノ酸は「ジムでトレーナーが活用法を説明することで販売が伸びている」という声も聞かれた。各社から、アミノ酸の配合比率を設定したBCAA製品やEAA(必須アミノ酸)製品が販売され、オーダーメイドで配合を行うサービスも展開される。「近年は特にEAAの売上がライト層に伸びている」という声が販売メーカーから聞かれた。つづく

詳しくは健康産業新聞1776号(2023.11.15)で
健康産業新聞の定期購読申込はこちら