【新会長インタビュー】　㈱ディーエイチシー　代表取締役会長・CEO 髙谷 成夫 氏

◆第二創業、〝豊かなウェルビーイング〟推進へ◆

　㈱ディーエイチシー(東京都港区)は4月3日、新たな経営体制に移行した。DHCブランドの価値と顧客満足度の向上に向け、コンプライアンス体制やコーポレートガバナンスの強化を図っている。「組織改革と連動した意識改革は、DHCの命題」という代表取締役会長・CEOの髙谷成夫氏に話を聞いた。

──　会長就任3ヵ月、手応えは？

　「DHCブランド」に対する社員の強い思いを感じています。お客さまに対する姿勢や仕事への思い入れ、会社に所属する誇りは想像以上に高く、今後のさらなる飛躍の可能性も見出しています。DHCは健康食品というカテゴリーを生活の一部に取り入れてもらえるように普及させてきた自負もあります。購入しやすい価格帯での商品提供、タレントを使用したCM展開など、健康食品が、ひと握りの方のための高額な商品であった時代に常に挑戦してきました。オリックスによる子会社化を受け、我々は第二創業に向けて歩み始めています。ヘルスケア市場は昨今、競争が激化しています。改めて社会的意義をどのように構築していくのか、あるいは差別化をどう図っていくのか、事業の大きな柱にしていきたいです。

──　経営の舵取り、ポイントは？

　エビデンスベースの商品開発は、改めてしっかり取り組んでいきたい。機能性表示食品を含めて、こだわっていく分野です。このほか、体験価値をどのようにプロデュースしていくかもポイントのひとつ。お客さまは単にモノを買いたい訳でなく、商品を通じて悩みを解決したいという根本的ニーズを持っています。単なる“物売り”でなく、トータルなソリューション提案に取り組んでいかなければなりません。流通業とのパートナーシップも強化ポイントです。我々はDgS、CVS、専門店などで、約30％のシェアを持っており、商品を手に取って頂く重要なチャネルと捉え、先方とのパートナーシップの在り方を模索していきます。新素材を活用した商品開発も注力ポイントです。いかにインパクトを与えられる商品・サービスを生み出せるか。生活習慣から変えてしまうような、行動変容を起こせる商品開発を目指します。必ずしも低価格商品である必要はなく、機能性表示食品である必要もありません。つづく

詳しくは健康産業新聞1769号(2023.8.2)で
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