【インタビュー】　四国健康支援食品普及促進協議会 会長　辻田 純二 氏

◆「女性目線の協議会づくりを」

　四国健康支援食品普及促進協議会の新会長に㈱中温常務取締役の辻田純二氏が就任した。2013年11月の協議会設立以降、初代会長を9年間務めた仙味エキス㈱代表取締役社長の筬島克裕氏は副会長に就いた。協議会では、17年6月にスタートした「四国健康支援食品制度(ヘルシー・フォー)」を活用し、四国の食産業振興に向けた取り組みを推進。展示会出展などによる販路開拓や、会員間の相互交流など各種活動を推進、会員数は50社(者)となった。辻田氏が所属する中温では、ヘルシー・フォーがきっかけとなり大幅増収を達成。成功実績を持つ辻田氏に、協議会の今後の方針について話を聞いた。

── ヘルシー・フォーの現状について

辻田　ヘルシー・フォーは、食品の安全性・機能性について、科学的根拠の存在を表示できる四国独自の広域民間認証制度で、現在、12社13品が認証されている。四国健康支援食品普及促進協議会では、ヘルシー・フォーの認知度向上と各種の会員支援などを行っている。

── ヘルシー・フォーの活用事例は

辻田　中温で栗・筍・野菜類の加工に続く新たな商品開発を模索していた時、栗製品の製造過程で廃棄していた渋皮を再利用できないかと思い、愛媛大学学術支援センターに研究を依頼し、2013年に「栗渋ポリフェノール」を開発した。食後血糖値の急激な上昇を抑制することを確認している。ヘルシー・フォーの認証をきっかけに、メディアに取り上げられ、他素材への引き合いにも繋がり、業容が10億円拡大、当時15億円だった売上高は現在36億円になっている。

── 協議会の今後は

辻田　健康食品の購入者の多くは女性だ。一方、ヘルシー・フォーの構成メンバーはほとんどが男性。これからの時代は、女性目線の協議会づくりが必要と思っている。もっと女性が自由に意見を言えるような分科会をつくる。入会してよかったと思える協議会にしたい。当面は会員数100社を目指し、自立化・自走化を図る。つづく

詳しくは健康産業新聞1768号(2023.7.19)で
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