特集【医家向けサプリメント】 医療機関でのサプリメント販売伸長
医療機関では、免疫療法などの治療補助としてサプリメントを活用しているほか、在宅での治療補助目的や予後のケアにサプリメントを販売するケースが多い。物販の場合、待合室での対面販売、診察で医師が患者に説明し、その後、患者自身が専用サイトで購入するパターン、また電話で患者が注文する方法などがある。後者2つは販売メーカーが直接患者に郵送する方法をとっているため、クリニックは在庫を持たずに販売できるなどのメリットもある。近年では、患者がサプリメントの情報を取得後、医師に相談して取り扱うことになった例も増えているという。新たに医療機関へ向けてサプリメントを製造・販売するメーカーも台頭。昨年6月には大手のMeiji Seikaファルマも参入している。
医家向けサプリメントで用いられる素材は、ビタミン、ミネラル、アミノ酸、亜鉛などの基礎栄養素をはじめ、アガリクス、冬虫夏草、フコイダン、担子菌酵母、有機ゲルマニウム、米ヌカ抽出物などの免疫賦活系素材が多い。近年では、整腸、エイジングケア、認知機能、妊活サポート向けに、乳酸菌、ハーブ抽出物、大豆イソフラボンなども注目されている。眼科クリニックでは、ルテインの需要が高く原料メーカーによると「全体の1割程度だが確実に医療機関への採用量は増えている」
と話す。加齢黄斑変性にはルテインを日常からの摂取することが有効と眼科医からの臨床発表もありこのようなエビデンスも後押ししているようだ。
留学先や研修先でサプリメントを処方する海外の医療現場を見た医師達が、積極的にCBDやNMNなど新しい成分の入ったサプリメントを提案する例もあるという。国民皆保険制度のないアメリカでは、「ダイエタリーサプリメント(DS)」、カナダでは「Natural Health Product(NHP)」と呼ばれる薬と食品の中間に位置する健康補助食品が存在し、医師が患者に積極的にサプリメントを提案している。2022年米国で開催された展示会「Supply Side WEST」では、国際プロバイオティクス協会のブースに多くの医師が訪れたという。同協会のMeryl氏は、このような現象はコロナ以降増えたという。
歯科クリニックでもサプリメントを積極的に取り扱うようになってきている。アンチエイジング歯科学会は、2020年頃か
らクリニックでの情報発信を目的に、待合室を使ってオーラルケア製品や健康食品、サプリメントなどの物販を始めた。この方法は「待合室マーケティング」と呼ばれ、他の学会でも話題となっている。創始者である戸塚駅前トリコ歯科理事長の中原維浩氏は、自身のクリニックで毎月200万円近く売り上げる。中原氏は、「オーラルケア製品が一般市場で売れているが、我々専門家こそ適切なオーラルケア製品を販売することが重要」と提唱する。つづく
詳しくは健康産業新聞1756号(2023.1.18)で
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