新年特別号・特別企画【ロコモ対策素材】 機能性表示食品、550品突破

 国民の健康寿命延伸を達成する上で欠かせないロコモ対策。新たな動きでは、日本医学会連合が57の日本医学会連合加盟学会、23の非加盟団体と共に、「フレイル・ロコモ克服のための医学会宣言」を発表した。同連合では、フレイル・ロコモは健康寿命を損ね、介護が必要になる危険が高まる状態と指摘。フレイル・ロコモの人は要介護に至る危険度が約4倍になるいう。医学団体、産業界、教育界、行政などと協働して領域横断的なフレイル・ロコモ対策を推進していく。

 

 フレイルは、一般消費者の認知も徐々に上がっており、タニタが昨年8月に40代以上の男女2,500人を対象に実施した調査(「人生100年時代の健康とフレイルに関する調査」)によると、フレイルの認知は4割強(41.9%)だった。自身がフレイルになることが「心配である」との回答は6割強に。筋力低下や口腔機能の低下などの「身体的フレイル」(75.8%)を挙げる回答が最も多かった。一方、2020年から始まった75歳以上の後期高齢者を対象にした「フレイル健診」の受診率は23.1%に留まっている。

 

 健康食品業界では、サプリメント、飲料、健康志向食品の製品開発が相変わらず活発だ。特に機能性表示食品は、「関節」「骨」「筋力」「歩行能力の維持」分野で、この1年で100品以上が受理され、600品到達が間近に。新たな機能性関与成分では、クルクミン類、ラブダン、ウコンエキスが「関節」分野で登場したほか、GABAが「筋肉」分野で受理された。また、味の素のセリン、EPAを機能性関与成分とした「腰と膝の違和感を和らげる」サプリメントが受理された。つづく

 

 

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