特集【抗肥満・抗メタボ】　肥満人口増加の一途、対策食品も拡大

　受理総数6.000品(撤回品含む)を超える機能性表示食品にあって、存在感をみせるのが抗肥満・抗メタボカテゴリーの商品。関連商品は半数に迫る2,553品(11月30日時点)が受理され、消費者ニーズの高さが窺える。特にコロナ感染下では、在宅をはじめとした活動自粛を迫られ、運動不足が大きな課題に。また巣ごもりによる過食も相まって、肥満人口は増加傾向にある。こうした背景から抗肥満領域の市場は活況で、各社商品開発意欲も旺盛だ。機能性表示テーマ別でみると、中性脂肪が830品(前年同時期比25％増)、血糖値715品(同24％増)、血圧584品(同27％増)、内臓脂肪593品(同37％増)、体重280品(同33％増)、BMI572品(同57％増)、体脂肪289品(同34％増)、ウエスト周囲径231品(同25％増)、コレステロール150品(同33％増)、腹部の脂肪145品(同71％増)、尿酸値80品(同23％増)となっている。

　富士経済が実施したサプリメントの国内市場調査によると、コロナ禍で運動不足解消やコロナ太り対策で市場が盛り上がるスポーツサポートは伸びが続いたほか、抑制系／燃焼系ダイエットや脂肪・コレステロール値改善も底堅い需要がみられたと分析。脂肪の分解、燃焼、吸収抑制等を訴求するサプリメントは「食事制限を必要とせず、ダイエットができるという手軽さで需要を獲得してきた」とし、コロナ太り対策需要が生まれたことで、通信販売を中心に市場は大きく拡大したとしている。また、近年優良誤認などの問 題から、広告の表現規制が強まり、その対策として生活習慣病予防訴求を強めた商品設計で展開する企業が増加しているとも。「ダイエット(痩身)とメタボ対策(生活習慣病予防)を広告媒体によって使い分ける、需要に合わせてコンセプトやコミュニケーションを変化させる、など手法を変化させるケースが増加するとみられる」としている。
抑制系／燃焼系ダイエットサプリメントの市場規模は2021年に384億円だったのに対し、2022年は433億円で着地すると見込んでいる。つづく

詳しくは健康産業新聞1753号(2022.12.7)で
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