【インタビュー】　(一社)健康ビジネス協議会会長　吉田康氏に聞く

　(一社)健康ビジネス協議会(事務局：新潟市中央区)は、独自の認証制度「水性印刷商品認証制度」「おもいやり災害食認証制度」「高圧加工食品認証制度」のほか、会員企業のビジネスマッチングなどによる新たなビジネス創出に取り組んでいる。異業種横断型の健康ビジネスについて、吉田康会長に話を聞いた。

――「ワイガヤ原点に」ビジネス創出に若い頭脳を

　幅広い業界や世代が集まりワイワイガヤガヤと話し合う“ワイガヤ”は、健康ビジネス協議会における活動の原点だ。今後はメタバース(仮想空間)を利用したビジネスマッチングもチャレンジしたい。何か良いアイデアが出てくれば実証実験に着手する。新潟県は地理的に直線距離330kmにも及ぶ広大な面積を有し、モノづくりやサービスなど様々な業種が点在している。我々の強みは、業界や地域の垣根を超えた知恵・知見・知識、そのネットワークを結集できることにある。今後のキーファクターは“若い世代の頭脳”をとり入れていくこと。とりわけDX(デジタルトランスインフォメーション)は情報発信力もあり、新たなビジネス創出に繋げたい。

　モノづくり部会では「建設業のニーズ調査に係る作業改善に向けた検討会」を新たに立ち上げ、腰痛改善のためのアシストスーツの研究に取り組んだ。鉄筋工は前屈などの不自然な姿勢や長時間の拘束で身体を痛めるケースもあり、特に若い世代が働き辛い現状がある。高齢者の健康寿命の延伸にとどまらず、若い世代のニーズにも目を向けていく。サービス・交流部会では、新潟から世界に通用するトップアスリートの育成に取り組んできた。直近では村上市出身の平野歩夢選手が、北京冬季五輪・スノーボード競技で金メダルを獲得した。若い世代はスポーツを競技として捉えるだけでなく、競技相手とプレーすることで仲間意識を育む文化も生み出している。良いプレーには互いに抱き合い健闘をたたえ合う。ビジネスの場でも既存のやり方にとらわれない新風を吹き込みたい。つづく

詳しくは健康産業新聞1751号(2022.11.2)で
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