機能性表示食品ユーザー、２割が毎日利用

　富士経済が4月12日に発表した調査結果によると、2021年の機能性表示食品市場規模は見込みで前年比23.8％増の4,418億円。「H・Bフーズマーケティング便覧2022　NO.3機能性表示別市場分析編」としてまとめた。機能性表示食品市場の売上構成比は、ドリンク類が同33.0％増の2,215億円、サプリメントが同14.7％増の1,861億円、明らか食品が同21.7％増の342億円としている。同社では2022年の機能性表示食品市場について、7.6％増の4,754億円と予測している。

　本紙が例年実施している健康食品・保健機能食品の新商品調査では、プレスリリースがあったものを中心に集計した結果、2021年に発売された対象433品のうち、機能性表示食品は48.5％(前年44.7％)。「保健機能食品以外の健康食品」の2.7％(前年45.5％)を初めて上回った。ロングセラー商品を含めて、既存の健康食品を機能性表示食品としてブラッシュアップするケースが目立っている。市場規模が拡大し、続々と新商品が登場、消費者の目にする機会が増える中、依然として課題となっているのが認知度だ。

　消費者庁が6月24日に発表した1万人対象の2021年度「食品表示に関する消費者意向調査」の結果、機能性表示食品について、「どのようなものか知っている」は18.1 ％(前年度20.7％)、「聞いたことはあるが、どのようなものか知らない」が63.3％(同64.6％)。中身まで知っている割合は2割を切っている。また、機能性表示食品の説明について正しいと思うものを選ぶ質問では、「事業者の責任において、科学的根拠に基づいた機能性を表示したものである」と正答したのは17.1％(同17.2％)に過ぎなかった。最も多かった回答は「わからない」で43.8％だった。つづく

詳しくは健康産業新聞1749号・別冊「機能性表示食品 開発ガイド2022｣(2022.10.5)で
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