21年度サプリ支出、単身世帯で増加

　総務省統計局は5月10日、2021年度の「総世帯」の家計調査結果を公表。1世帯1ヵ月あたりの消費支出は23万6,573円で、前年度比は、物価変動の影響を考慮した「実質」で2.1％増、実数と比較した「名目」で2.2％増となった。20年度に実質6.3％減と急落した反動でプラスとなった。統計局によると、コロナ感染状況が落ち着いた時期に外出が増加、外食をする人や旅行に行く人が増えたことも支出増につながったとしている。「交通・通信」は実質10.7％増、「宿泊料」は同11.7％増だった。年度末の3月後半は、「まん延防止等重点措置」の全面解除も寄与した。

　錠剤やカプセルなどサプリメント剤型の健康食品を対象とした「健康保持用摂取品」の総世帯の支出は、1世帯1ヵ月あたり1,101円で、前年度比は名目2.8％減。コロナ禍による健康志向の高まりで4.2％増の1,133円と伸びた20年度実績は下回ったものの、19年度の1,087円は上回った。世帯類型別では、「2人以上世帯」が1,143円で前年度比4.8％減と落ち込んだ一方、「単身世帯」が1,026円で同1.8％増と堅調。消費支出全体は「2人以上世帯」が28万935円(前年度比1.6％増)、「単身世帯」が15万6,339円(同5.2％増)と開きがある中、「単身世帯」の健康食品支出額は「2人以上世帯」に迫っており、サプリメントを重視している様子がうかがえる。つづく

詳しくは健康産業新聞1740号(2022.5.16)で
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