オンデマンドセミナー視聴(7/1~21)

配信方法
・7/1(木)に登録メールアドレスに視聴URLとパスワードをお送りします。
・視聴画面に表示される必要事項をご入力ください。

視聴期間
・7/1(木)~21(水)
・期間内は何度でも視聴可能です

申込〆切
・6/25(金)
※6/29(火)迄にご入金ください。ご入金が確認できない場合、視聴URL等をお送りできません。
※お客様都合によるご入金後のキャンセル及び返金はお受けいたしかねます。

聴講料

 ① 全セミナーパック
 ・¥30,000(税込) / 全セミナー(11セミナー)


 セミナー単体
 ・¥5,000(税込) / 1セミナー
  ※各セミナー50分前後を予定しています

お支払い方法

・「請求書払い」「クレジット決済」「コンビニ決済」「ペイジー決済(簡単銀行振込)」からお選びいただけます。
 下記、申込ボタンより、ご希望のものをお選びください。

 

重要

・録画及びスクリーンショットは禁止させていただきます。


 

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A.
全セミナーパック(全11セミナー)

ウェルビーイング

B.
リジェネラティヴ(再生的)なWELL-BEINGとは

WELL-BEING(ウェルビーイング)の本質とは、自分の「健康」や「幸せ」の状態を維持するための消費を続けることでないのは明らかだ。心身の健康や幸福、あるいはそれを支える食や自然といったものがバイオロジカルで循環するものであることを考えれば、常に「幸せ」であり続けることなど不可能だという事実に真摯に向き合うところから「ウェルビーイング」の実践が始まる。そこでは、単に生産と消費を繰り返すのではなく、常に再生するリジェネラティヴな仕組みやテクノロジーをいかに取り入れるかが鍵となる。『WIRED』日本版最新号で特集した「リジェネラティヴな食」から、最新のヘルステックやフェムテックまで、人間と地球のためのウェルビーイングを再考する。

 

松島倫明氏





『WIRED』日本版
編集長

松島 倫明 氏

 

昆虫食

C.
昆虫食産業入門
~昆虫食の最新動向と2030年「昆虫食2.0」の未来~

国連が2013年に昆虫食を推奨して以降、持続可能なタンパク源として世界中で注目されている昆虫食。国内においても、無印良品の市場参入や昆虫養殖事業に参入する企業が出てきているなど、昆虫食産業活性の兆しが見えつつある。 国内の昆虫食文化は今でこそ衰退したが、大正時代には全国で55種の昆虫が食されており、123種もの昆虫が漢方(薬用昆虫)として使われていたようだ。現在は「食糧危機となっても絶対に食べない」という方が多いと思うが、歴史を俯瞰することで未来への見立てが変わることもあるかと思う。本講演は、次世代タンパク質の動向を学びたい食品企業の方や企業の新規事業担当の方へ向け、昆虫食産業の今・未来を紹介する。

 

松井崇氏





(株)昆虫食のentomo
代表取締役

松井 崇 氏


 

最新トレンド

D.
世界の食品TOP10トレンド2021
~変化の時代を見通す~

Innova Market Insights(イノーバ・マーケット・インサイツ)社では、膨大なデータの分析に基づき、毎年「世界の食品TOP10トレンド」を発表している。世界でもっとも精度が高いと言われる食品企業向けの貴重な情報源だ。2021年の最重要トレンドは「透明性」。背景にあるのは、コロナによる社会の混乱や、クリーンラベルの進化/多様化だ。またプラントベース、パーソナライゼーション、免疫力のトレンド、さらには消費者意識の変化など、グローバル社会のなかで日本の企業が把握しておかなければならない最新の動向を分かりやすく解説する。世界の食産業では、今いったい何が起こっていて、この先どこに向かうのか?体系立ててその潮流を知り、一歩先行く商品開発やマーケティングに活かしてほしい。

 

田中良介氏





Innova Market Insights
日本カントリーマネージャー

田中 良介 氏


 

関連法規

E.
薬機法・景表法・特商法における広告規制の現状と対策
~コロナ禍での免疫対策をどこまで謳えるのか~

今なお続くコロナ禍で、「免疫力向上」「在宅ストレス」「テレワーク疲れ」などのキーワードを、商品やサービスの訴求に使用している事業者が増加している。一方で、こうした広告表現に対する規制は年々広範になってきている。消費者庁発表によれば、2020年の景表法違反による措置命令は16件、課徴金納付命令は13件であった。健康・美容関連の商材について、その表現やECでの販売方法に対して行政から問題を指摘される事例が後を絶たない。同事務所でも、2020年は、コロナウイルス感染防止対策として、除菌やマスク、免疫機能に関する健康食品・非医療機器としての温度計、空気清浄機などウイルス予防商品の広告審査の依頼を受けることが数多くあった。消費者庁も4回に渡り、「新型コロナウイルスに対する予防効果を標ぼうする商品等の表示に関する改善要請等及び一般消費者等への注意喚起について」を公表し、新型コロナウイルスに対する予防効果を標ぼうする健康食品、アロマオイル、空間除菌剤、除菌スプレー等へ一斉に改善要請を出している。この要請は、緊急措置としての対応であり、今後も同内容の広告を改善しない事業者には、措置命令を出していく可能性もある。本講演では、健康商材に関係する関連法規の基礎として、「薬機法・景表法・特商法」について概要をわかりやすく説明した後、実際に近年起こった様々な処分事例を弁護士の視点から解説する。

 

福永敬亮 氏





弁護士法人 丸の内ソレイユ法律事務所
弁護士

福永 敬亮 氏

 

プラントベース

F.
進化を遂げるプラントベースフード
~2022年に向けて求められるサステナビリティとは~

健康志向や環境配慮から、注目が高まっているプラントベース市場。2021年に入り大手企業参入やマス層への広がりなど、更なる盛り上がりと市場への期待が集まる昨今。エシカル・ウェルネスの両側面から、日本におけるプラントベースフードのトレンド動向を解説。実例を交えながら、2022年以降に求められる持続可能な商品展開・ブランドストーリーのあり方を紹介する。

 

松浦裕香里氏





サステナブルフード
プランニングスペシャリスト

松浦 裕香里 氏

 

マーケティング

G.
女性ヘルスケア市場7つの最新トレンド
&5つのマーケティング戦略

女性たちの全体消費額に占める割合の中で「ヘルスケア」の存在感が急激に高まる近年、彼女たちのヘルスケア需要を事業機会と捉え、様々な企業が業種の垣根を超えてヘルスケア市場に続々と参入している。本セミナーでは既に参入済み&新規参入予定の企業向けに、最新の女性ヘルスケア消費動向やトレンドを解説。女性ヘルスケア市場の新潮流や、ヘルスケア市場特有の女性マーケティング戦略を事業戦略に役立ててほしい。
<内容>
1.ヘルスケア市場の2大潮流
2.市場を動かす女性たちの世界的な意識変化
3.女性ヘルスケ市場 注力したいトレンドキーワード7選
4.女性ヘルスケアマーケティング戦略、5つのポイント

 

阿部エリナ氏





ウーマンズ
代表取締役

阿部 エリナ 氏

 

サステナブル

H.
データと事例から見るサステナビリティの今:
注目テーマと世界の企業動向

近年、企業のサステナビリティへの取り組みに対する消費者や投資家などステークホルダーからの関心はますます高まっている。さらに、経済の土台となる社会・環境問題が一層深刻化する中、今後企業が持続的な利益を上げていくという観点からも、サステナビリティへの取り組みは「あった方が良いもの」から「なくてはならないもの」へと変容しつつある。本セミナーでは、特に消費者の関心が高い「脱プラスチック」、「食品ロス」、「持続可能な調達」という3つのテーマについて、ユーロモニターの統計データや消費者サーベイデータ、そして食品を中心に世界の様々な企業の取り組み事例を交えて解説すると共に、今後の日本のサステナブル市場の可能性を探っていく。

 

針谷望 氏




 
ユーロモニターインターナショナル
食品・ペットケア市場 シニアアナリスト

針谷 望 氏

 

CBD

I.

CBDは、何故2021年が転換期なのか
~業界仕掛け人が語る次なる波~

今世界で最も注目をされている健康食品原料、CBD。近年、国内においても、オンライン・オフライン問わず至るところで目にする機会が増えた。老若男女を問わず利用者の裾野が広がっており、睡眠・美容などの利用用途は多岐に渡る。過去、ココナッツオイルやタピオカにも見られたこのような市場拡大を、一時のブームではなく、より大きく、より長く続けるためにはどのような視点が必要か。CBD国内導入の先駆けを担い本展講演でも満席となる人気を博した同氏が、これから参入を考える方へ向けて、これまでの業界の流れを踏まえ、今後とるべき方策を指南する。

 

松丸誠氏





エリクシノール(株)
代表取締役

松丸 誠 氏

 

オーガニック

J.
有機農業を本気で楽しむ時が来た!
有機農業を農地の25%にするには

日本で有機農業がスタートして約50年、今日に至っても地道な試行錯誤は続いている。これまで有機農業は、「労力がかかる割に儲からない」とネガティブな評価を受けてきたが、現場はそれほど悲観すべきものではない。実のところ、持続性の高い農法を身につけ、未来に向けて羽ばたこうとする有機農家は多い。先に農水省が発表した「みどりの食料システム戦略」は、環境悪化、人口増、資源不足という危機的な未来をいかに乗り切るかがテーマだが、実現性に疑問を感じる部分も少なくない。そこで、もう一つの選択肢がある。「有機農業を本気で楽しむ」--それは間違いなく、私たちにワクワクする未来をもたらしてくれるものとなる。

 

高橋勉 氏





特定非営利活動法人 日本オーガニック&ナチュラルフーズ協会
理事長

高橋 勉 氏

 

健康業界におけるWithコロナ

K.
調査相談に見るコロナ禍での各社の課題とは?

新型コロナウイルスの蔓延により、「新たな生活様式」が急速に普及し、オンライン化推進や外出自粛などの動きがみられた。こうした変化が進むなかで、弊社では、健康食品・受託・原料メーカーやコンサル企業など、幅広い方々からの相談を受けてきた。なかでも、原料メーカーから新素材の市場参入に際しての市場把握、既存素材の販路拡大についての相談が増加している。本講演では、このような相談事例を引き合いに、広く健康業界に対して、コロナ禍によりどのような課題が生じているのか、課題に対しどのような解決提案を行ってきたのか、紹介する。

 

北川正明氏




TPCマーケティングリサーチ(株)
リサ・リューション事業部
リサーチ担当

北川 正明 氏

 

オーガニックコスメ

L.

オーガニック・ナチュラル化粧品市場で生き残るには?

これまでも成長軌道にあったオーガニック・ナチュラル化粧品は、SDGsの高まりを受け、今後さらに加速度的な成長が期待される一方、異業種からの参入も増え競争が激化しつつある。化粧品製造メーカー発のブランドとして「品質」と、サスティナビリティとしての「オーガニック化粧品認証取得」の両立にこだわり開発したdo organicブランドの12年に渡る販売、運営経験から見た、顧客意識と市場の変化、顕在化しつつある課題を分析し、ナチュラル・オーガニック化粧品市場で生き残るブランドになるためのヒントを模索する。
(インタビュアー:健康産業新聞 オーガニック担当記者 小田島弘明)

 

本田晃久 氏





ジャパン・オーガニック(株)
取締役 広告宣伝部 部長

本田 晃久 氏



 

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