特集【EBS(Evidence Based Supplements)】　医療機関とネット、販路混合に活路

　我が国の国民医療費が43兆6,000億円(令和元年度)となり、増加の一途をたどっている。医療業界から保険診療制度の限界が叫ばれる中、医療機関ではサプリメントや栄養点滴などの自由診療が見直されている。特に、コロナ禍にあっては免疫力を高めるため、予防医学の重要性がかつてないほど高まっている。全国民対象の公的医療保険制度がない米国では、サプリメントを健康維持に役立てている。一方、日本ではサプリメントを、病気の予防に役立てている人は多くはなかった。しかし、近年はサプリメントの供給元がエビデンスの明確化を強化し、そのようなサプリが医療機関で採用されるようになっている。医師が認めるサプリの種類が増えれば、一般のサプリ市場も波及される。EBS(エビデンス・ベースド・サプリメント)の販売メーカーは各検査機関・医療機関と連携しセルフメディケーションに舵を切った。つづく

詳しくは健康産業新聞1720号(2021.7.21)で
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