特集【5-ALA】　研究・流通一体で市場拡大が加速

　5-ALAサプリは国内で機能性素材として注目が続き、ミトコンドリア関連領域を軸に採用が拡大。原料の独自性やエビデンスの蓄積を背景に、差別化素材として市場浸透が進んでいるほか、製品バリエーションの広がりもみられる。こうした中、品質と信頼性の確立に向けた業界の動きが本格化している。5-アミノレブリン酸リン酸塩(5-ALA)の普及と品質確保を目的とした「一般社団法人 5-ALA普及協会」がこのほど設立された。長年にわたり 5-ALA事業を展開してきたSBIアラプロモが中心となり、研究者や関連企業、流通・小売まで幅広い組織が参画する新たなコンソーシアムとなっている。協会の理念として強調されるのが、品質の担保と社会的意義の確立だ。5-ALAは海外では肥料用途で広く使用されており、食品素材としての使用を普及させるには、「信頼できる安心・安全な 5-ALAを社会に届ける仕組みをつくることが協会の重要な役割の 1つ」と説明。また、超高齢化社会において 5-ALAの普及を通じて健康寿命の延伸を目指し、単なる成分普及にとどまらず、中長期的には“社会に不可欠な存在”として位置付けることを目指す。

　理事には、長崎大学大学院の北教授、慶応義塾大学大学院の渡辺教授、機能性表示食品制度にも関わる大阪大学大学院の森下教授ら、10年以上5-ALA研究に携わる専門家が参画。医療機関向けの研究会を通じたエビデンス蓄積も進めており、研究基盤の強さが協会の信頼性を支える。正会員の募集を開始しており、SBIグループのほか、ダイドードリンコ、日東薬品工業JCK、協和発酵バイオなどが名を連ねる予定。特徴的なのは、ドラッグストアや卸など、流通・小売企業も参加対象としている点だ。一般的な原料系コンソーシアムがメーカー中心で構成されるのに対し、「普及には流通・小売の力が不可欠」との考えから、大木ヘルスケアHDや全国地域ドラッグストア37社も既に入会を予定している。活動計画としては、年内に設立シンポジウムや企業向けセミナーを開催予定。メディア向け勉強会やSNS発信、マーケット調査など、情報発信を強化する。将来的には若手研究者の研究テーマ募集や、市民公開講座の開催も視野に入れる。また、品質基準を明確化した認証制度の創設も検討しており、業界全体の信頼性向上に寄与する仕組みづくりを進める。つづく

詳しくは健康産業新聞1839号(2026.7.1)で
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