特集【コラーゲンペプチド】　国内コラーゲンペプチド販売量5,274tに

　日本ゼラチン・コラーゲン工業組合が先月発表したコラーゲンペプチドの販売量の最新版(令和6年度)では、前年度から340t減って5,274tとなった。この内「食用」用途の販売量は4,648tで同6%減となった。調査は同工業組合の加盟企業を対象に実施したもので、コラーゲンペプチドの対象は7社。アフターコロナで需要が回復し、2021年・2022年と前年増を記録していたが一転、3年連続の減少となった。用途別では最も多いのが「食用」の4,648t。「医薬用」は70tで同値、「工業用」は 16tで同3%増。「輸出」は540tで同13%減となった。減少の要因として、業界からは「価格の安い海外品との競争が激化したことが影響しているのでは」との声が上がっている。実際、組合非加盟のサプライヤーからは「販売量が増加している」との声もあり、コラーゲン市場全体ではプラスになっているとの見方もある。「コラーゲンが主剤となるような商品での原料切り替えはなかなか難しいが、副材として採用されている商品での切り替えが進んでいるのではないか」と分析する企業も。特にここ数年中国メーカーによる市場への新規参入が目立っており、「中国製造のコラーゲンも以前より品質が良くなっている」との声も上がるなど、競争が激化している模様だ。

　世界のコラーゲン市場が、健康志向と美容ニーズの高まりを背景に拡大を続けている。調査会社の分析によると、2024年時点でコラーゲンペプチドの世界市場は約100億ドル規模に達しており、2030年代前半には150〜260億ドル規模まで成長する見通しとなっている。年平均成長率は5〜11％と、機能性食品分野の中でも極めて好調な伸びが見込まれている。市場成長の最大の牽引役は、食品・サプリメント分野だ。コラーゲンは粉末、カプセル、飲料など多様な形態で提供されており、食品・飲料用途だけで全体の半数を超えるシェアを占める。従来、コラーゲンは健康食品の一部という位置付けだったが、近年はタンパク強化を目的に日常的に摂取する「機能性栄養」として捉えられるようになってきた。さらに、美容用途や骨や筋肉ケアのニーズも拡大するなど市場を押し上げている。コラーゲンは肌の弾力維持やシワ対策に寄与するタンパク質として認知されており、米国などでは、内面から美容を導く「Beauty from within」の代表素材のひとつとして存在感を放っている。

　剤型もパウダー品のほか、ゼリー、グミ、プロテインバー、RTDを含む飲料など、多岐にわたる商品が市場に登場しており、特に若年層への需要が拡大している格好だ。同時に、世界的な高齢化の進展も市場を押し上げる。加齢に伴う体内コラーゲンの減少は、関節機能や骨密度の低下、皮膚の老化と密接に関連しており、予防的に補給する動きが強まっている。こうしたニーズは、関節ケアやスポーツ栄養分野での需要拡大にも繋がっている。コラーゲンペプチドは単なる美容素材から、ウェルネス全体を支える多機能成分へと進化を遂げており、今後は「食品」「美容」「医療」領域を横断する形で、グローバル市場における存在感を一層強めそうだ。つづく

詳しくは健康産業新聞1837号(2026.6.3)で
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