特集【青汁】　物価高騰の買い控えで微減、11年ぶりに市場規模1,000億円割る

　本紙編集部では1月中旬〜2月上旬に掛けて、青汁製品の原料サプライヤー、受託加工・製品OEM事業者、販売メーカーを対象に、訪問取材およびアンケート調査を実施。51社の回答をベースに、2025年通期の青汁製品の市場規模を算出した結果、前年比1.5％減の推計約988億円となった。本紙調査で青汁製品の市場規模が1,000億円を下回るのは2014年以来。紅麹問題を受けた2024年と比較して下落幅は大幅に改善されたものの、青汁製品の市場は、厳しい環境が続いていることがわかった。

　今回の調査で、2025年通期の青汁製品の業況について「良かった」と回答した企業は昨年調査より0.6ポイント増の19.6％。「悪かった」との回答は6.1ポイント増の21.6％となった。また、売上高・増減率の回答があった企業の内、2025年通期で増収を達成した企業は、昨年調査より6.1ポイント減の21.5％、減収企業は同0.5ポイント増の39.2％となった。今回も新製品の投入やキャンペーン強化などで販促費用を掛けた企業は業績を伸ばし、販促費用を削った企業は業績を落とすという、ここ数年の傾向が続いている。

　また、今回の取材・調査で多くの企業から聞かれたのは、度重なる物価高騰による可処分所得の減少が、買い控えに繋がっているという声だった。他にも日中関係の悪化でインバウンド需要が減少とのコメントも見られた。ある大手企業は、「野菜が健康に良いという漠然としたイメージだけでは、もはや消費者に刺さらない」とコメント。実際、野菜価格の高騰により、青汁製品の需要が高まるといった傾向も、最近では一部に限られている。2026年上期の業況についても「良くなる」と回答した企業は、昨年調査より半減の13.7％。「悪くなる」は同3.1ポイント増の10.0％と、引き続き見通しは厳しい。主要メーカーからも「今後の成長は期待できない」とのコメントが聞かれた。

　厳しい市場環境の中にあって、売上を伸ばしている青汁製品が、機能性表示食品だ。2月10日時点で「青汁」で検索した機能性表示食品の受理実績は190品。昨年同時期より40品増加した。機能性表示食品の青汁製品は、目的意識を持ったユーザーからの支持が高い。既に世田谷自然食品や新日本製薬、エバーライフ、ファンケル、山本漢方製薬、伊藤園など主要メーカーが販売に乗り出しているが、今回の調査でも機能性表示食品の青汁製品については、好調から堅調との明るいコメントが多かった。青汁製品のODM＆OEMの実績豊富な東洋新薬の話でも、機能性表示食品の青汁製品の開発依頼は、年々増加しているという。また、有機JAS認証を取得した原料を用いたオーガニック青汁製品の動きも堅調。オーガニック青汁製品のOEMで定評のある九州薬品工業も「オーガニック製品の受注は順調」とコメントしている。つづく

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