別冊【機能性表示食品ガイド】 「現在摂取」は16%で横ばい

 消費者庁が例年実施している「食品表示に関する消費者意向調査」で、保健機能食品の利用実態調査が行われている。6月20日に公表された2024年度調査では、15歳以上の有効回答4万3,247件から無作為に1万サンプルを抽出。保健機能食品の認知度について、「どのようなものかを知っている」割合は、特保が27.4%(前回24.6%)、機能性表示食品が20.9%(同17.5%)、栄養機能食品が17.2%(同14.5%)といずれも増加。「現在摂取している」割合は、機能性表示食品が15.9%(同15.7%)、特保が15.7%(同15.5%)、栄養機能食品が12.6%(同12.2%)で、ほぼ横ばいという結果になった。機能性表示食品を「現在摂取している」1,592人の摂取頻度は、「決まっていない」が27.0%で最多。前回23.4%だった「毎日」との回答は21.0%に減った。「毎日」に「週3~6回」(15.7%)と「週1、2回」(26.0%)を加えると、利用者の約6割が週に1回以上摂取している。

 富士経済は2月28日、2024年の機能性表示食品が見込みで前年比5.2%増の7,274億円になるとする調査結果をまとめた。同社によると、機能性表示食品は免疫機能やストレス緩和に対応するヘルスクレームが高成長を維持。紅麹問題の影響について、サプリメント形状の製品は前年割れを見込むが、「食品・飲料カテゴリーでは影響はみられず、飲料を中心に拡大が続いた」ことを指摘。またサプリメント形状について、24年後半には復調する兆しがみられたとし、25年以降は拡大に転じると予測している。同社によると、機能性表示食品の表示別市場規模1位は「脂肪(低減)」。脂肪は16年以降、1位となっている。2位は「腸内環境×ストレス緩和×睡眠」、3位は「膝関節」、4位は「免疫機能維持」、5位は「胃の負担軽減」。注目市場としてピックアップした「疲労感軽減」は、前年比45.8%増の347億円に拡大したという。「免疫機能維持」は同25.0%増の410億円を見込む。つづく

 

 

詳しくは健康産業新聞1822C号・別冊「機能性表示食品ガイド」(2025.10.15)で
健康産業新聞の定期購読申込はこちら