連載【自然食品店・オーガニック専門店の戦略】　健康を多角的にアプローチ 、遺伝子組み換えフリーのサプリ開発も

　創業50周年を迎えた㈱豊田健康生活センター(愛知県豊田市)は、地元密着型店舗として、自然食や健康食品、生活雑貨など4,000アイテムを販売している。消費者リテラシー向上にも取り組んでおり、健康の基礎知識を学ぶ勉強会なども定期的に行っている。代表取締役 伊藤健士郎氏に話を聞いた。

　自然食品を気軽に楽しむことができるように取り組んでおり、敷居の高さ払拭に取り組んでいます。そのひとつが健康生活に関する講座の開催です。自然食の選び方や添加物といった入門的講座などを行っており、消費者が自分の知識で食を選択できるようになることをサポートしています。近隣の小学校や商工会、自然農法の会などでも出前授業を行っており、リテラシー向上が健全な市場形成に繋がることを目指しています。地域のママさんグループと協力して、子育て世代を対象とする食育の勉強会「ママの台所」を紙芝居形式で行っております。昨今では、花粉症やアトピーを持つ子供が多いことに気付かされることも多く、受講者からは、“調味料だけでも変えてみようか”という意識の変化もみられます。このほか、地元の調味料工場を見学するツアーも年1回程度企画するなど、単なる物売りにとどまらない活動を行っています。

　オーガニック先進国・アメリカでは、専門店廃業のニュースも見掛けます。日本の自然食業界で生き残っていくためには、自然食を販売する我々が健康に関する情報発信をしっかり行っていくほか、自社ブランド開発などにも取り組んでいく必要があるのだと思います。健康は生活全般に目を向ける必要があると思っています。洗濯を例に挙げると、合成洗剤は服を綺麗にする一方、身体はアレルギー反応を起こしやすくなる側面もあります。服をキレイにすることに意識が向きがちですが、本来の目的は健康維持にあります。食品のみならず、洗剤などにも着目する必要があるのだと思います。栄養価が下がっている場合は、サプリの提案も行います。アメリカでは4人に3人がサプリを摂取している時代です。当社では遺伝子組み換えフリーのサプリも共同開発しました。つづく

詳しくは健康産業新聞1822号(2025.10.15)で
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