【話題追跡】　CBDサプリ報道で急展開、正しい情報が広がり業界発展の一助に

　9月1日に起きたサントリーHD元会長・新浪剛史氏の辞任会見で、世間のCBDの関心が瞬く間に広がった。新浪氏は、米国で購入したCBDサプリメントを使用しており、同製品を再度購入したところ、「麻薬及び向精神薬等取締法」違反の疑いで家宅捜査されたという。このことが世間で「サプリ・CBD・違法薬物」など、様々な憶測が飛び交った。当初、健食業界の間では、「大麻グミを連想させるマスコミのネガティブキャンペーンが始まる」と予想された。「CBDはまた一進一退だ」と既にあきらめムードも漂っていた。CBD事業者においてもマスコミによる一方的な取材に身構えていた。

　ところが、蓋を開けてみると、THCとCBDの違いを説明する記事やCBDの合法性、有用性まで報じる業界にとって追い風となる記事が広がった。こうした中、日本カンナビノイド関連団体(JCF)は9月22日、JCF発足および新浪氏の報道に対する見解についてオンラインセミナーを開催した。JCFは、国内カンナビノイド関連の8団体が加盟する製販・医師らが連盟する団体(事務局：東京都渋谷区)で、8月に発足されて以来、初のセミナーとなった。セミナーでは団体設立の背景と共に、新浪剛史氏の一連の報道についてメンバーらがそれぞれの見解を述べた。代表理事の須藤晃通氏は、国内のヘンプ産業の発展のために厚労省と連携を取り、プラットフォームの構築とメディアを通じての正しい情報発信を目的とするなど団体の趣旨と業界の展望を語り、続いて他の8団体の代表らは、新浪氏の報道に対する見解をそれぞれの立場で語った。各団体の立場は違えど、「マスメディアの報道が、違法THCと合法CBDがきちんと分けて解説されたため、CBDについての正しい情報や合法性が広がった」等、おしなべて肯定的な意見だ。一方、「今回の報道では、たった一つの失敗が業界全体の信頼を失う」と自戒の念も述べられた。

　9月中旬頃に本紙が聞き取りした各社の動向では、「自社サイトには通常の3〜 4倍のアクセス数があり、売上増に繋がった」「化粧品を主に販売しているが、報道以来サプリメントの販売が好調」「予想に反して正確な情報が伝えられたため、一般への認知が拡大するチャンス」という声が聞かれた。つづく

詳しくは健康産業新聞1821号(2025.10.1)で
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