別冊【沖縄県】　“沖縄ブランド＋α”、注目素材続々

　伝統的な島菜野や果実、海藻などの農海産物にエビデンスデータが備わり、沖縄素材が国内外で脚光を浴びている。シークヮーサー、ウコン、フコイダンといった定番素材の広がりに加え、微細藻類原料や有機原料なども注目され始めている。また、アップサイクルや環境保全に繋がる健康素材も多く、SDGsの観点からも関心が集まっている。海外では、世界に5つしかない長寿地域「ブルーゾーン」として、沖縄県の認知度は非常に高く、海外展開を加速する事業者の後ろ盾となっている。

　沖縄県では、中国の医食同源の考えを受け、古くから「食はクスイムン(薬になるもの)」「ヌチグスイ(命の薬)」という思想がある。伝統的な島菜野や果実、海藻などの農産物を食してきたことが長寿を支えてきた要因だった。沖縄県では、ゴーヤー、紅イモ、カンダバー、クワンソウなどの伝統的農産物を「沖縄伝統野菜28品目」として定めている。これら沖縄食材の伝承的薬効に対して、産官学がスクラムを組み、機能性研究を推進。エビデンスデータが徐々に蓄積されてきた。

　沖縄県などが支援する健康食品のブランド化に向けた沖縄独自の認証制度「WELLNESS OKINAWA JAPAN(WOJ)」(事務局：沖縄県健康産業協議会)は、サプリメント、飲料、茶、ゼリーなど、累計認証数は26商品(17社)となった。現在も複数社から申請の相談が寄せられているという。県内での普及活動を強化しており、名桜大学の健康支援団体や民間の医療法人グループ と連携し、健康測定会時に認定商品などを紹介。沖縄県健康産業協議会・専門コーディネーターの照屋隆司氏は、「認定商品が増え、普及活動がしやすくなった。物販の売上にも繋がっており、一定の成果が出ている。県外活動を増やしていきたい」と意気込む。機能性表示食品の開発では、県内事業者による受理件数は40品を超えた。シークヮーサー、ヘチマ、クワンソウなどの県産素材を用いた機能性表示食品も登場している。

　沖縄県では、2022年にバイオ関連産業振興計画(健康・医療分野)を策定。バイオ関連産業全体の売上高は153億円(推定)で、健康食品が8割近くの121億円を占める。引き続き、県産素材のエビデンス取得や、高付加価値化を図るために機能性表示食品、WOJ認証商品の開発に向けた支援などを行っていく。また、健康・医療分野を軸とした新たな産業拠点を形成し、さらなる県内バイオ産業企業の成長を目指す。つづく

詳しくは健康産業新聞1790号別冊『沖縄県～健康産業～』(2024.6.19)で
健康産業新聞の定期購読申込はこちら