2018年12月7日
特集【抗肥満・抗メタボ】 メタボ人口、5年で増加 対策の重要性さらに高まる

 2013~22年度の10年間にわたる国民の健康づくり計画「健康日本21」の中間評価が発表された。肥満度や生活習慣に関する数値目標の達成状況では、メタボリック症候群の該当者と予備軍は、計画策定時の約1,400万人から12万人増加し1,412万人に。BMI値が25以上の「肥満」の割合についても、20~60代男性で31.2% から32.4%と増加していたことがわかった。厚労省ではこの結果を受け、メタボ該当者、予備軍の当初目標1,050万への削減につい
て、達成時期を2022年に変更するとしている。

 メタボ人口の増加で深刻化する医療費の高騰。疾病分類別の国民医療費では、メタボに起因する「循環器系の疾患」が6兆円トップになるなど、その対策が急がれる。

 医療費削減の切り札の一つとして期待されているのが、健康食品やサプリメント。機能性表示食品では、「糖の吸収を抑える」や「体脂肪・内臓脂肪を低減する」といった表示が可能で、消費者からも高い関心が寄せられている。

 民間の調査会社が実施した消費者調査では、脂肪対策として摂取したい商品として「機能性表示食品」69.5%、「特定保健用食品」72.4%、「OTC医薬品」48.1%、「病院での処方薬」47.0%となり、機能性表示食品やトクホがOTC医薬品や処方薬を上回る結果となった。

 現在、ダイエットや抗メタボをターゲットとした食品市場は4,000億円規模とされており、年率5%以上の伸張率で推移するなど好調なマーケット。機能性表示食品においても総受理数の約半数が抗メタボカテゴリーでの受理となっており、テーマ別の比率では「脂肪」をターゲットとしたものが49%、「糖」をターゲットにしたものが30%を占めている。つづく




詳しくは健康産業新聞第1657号(2018.12.5)で
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