2018年6月1日
夏の“温活”サポート 大手も続々参入

■女性の8割、夏場でも“冷え”を実感

日常生活で積極的に体を温めることを推奨する“温活”が健康的なライフスタイルの1つとして定着してきた。背景には、近年、冷え対策にとどまらず、体を温めることで得られる数々の健康・美容上のメリットが、各メディアや専門WEBサイトなどを通じて広く一般に知られるようになったことが挙げられる。

また“温活”実践者が増える中、夏場の温活にも注目が集まっている。実際、夏場でも冷えを感じている人は少なくなく、民間企業の実施した調査では、特に女性の約8 割が夏場でも冷えを実感しているとのデータも見られる。


■温活サポート商材、年中商材に成長


温活サポート商材の2017年の市場規模は、家庭用医療機器が国内出荷金額ベースで約800億円、浴用剤が同・約500億円、高麗人参が約250億円と主要アイテムだけで1,500億円を超えており、全体では数千億円規模に達すると推計される。また夏場の温活実践者の増加に伴い、サポート商材は従来の冬場だけでなく、最近は年中売れる商材に成長。実際、重ね履き靴下や腹巻き、温熱マットなどを扱う企業の中には、「最近は夏場の方が、売れ行きが良い」とのコメントも聞かれる。

こうした中、ショウガブームを牽引する永谷園をはじめ、オムロンヘルスケア、フジッコ、敷島製パン、千趣会、ワコール、花王など大手企業も相次いで市場参入している。


■介護・スポーツ分野など、広がる市場

最近の研究では、腸内環境を整える食事と腹部への温熱、リハビリとの併用で、認知・記憶などの脳機能、腸脳相関に伴う手足のマヒ症状、運動器の機能などの改善効果が確認されている。さらに全身加温による抗うつ効果、軽度認知症の改善効果といった報告も見られることから、体を温める効果は医療・介護分野でも注目され始めている。デイケア施設での温熱機器の活用、介護施設での業務用水素浴装置の導入など、温熱サポート商材の活用の場も広がりをみせている。


詳しくは健康産業新聞第1644号(2018.5.16)で
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